未曽有の被害をもたらした巨大地震「东北地方太平洋冲地震」から半年。
被灾地の一刻も早い復旧?復兴が望まれるとともに，
今後発生が予想される 東海?東南海?南海の地震や全国各地で起こりうる
直下型地震など，これからも大地震に対する万全の备えが求められる。防灾月间の今月は，
持続可能で安全?安心な生活をまもるため，当社が培ってきた耐震技术の现在をリポートする。
「霞が関ビル」から筑いてきた技术
関东大震灾（1923年）や十胜冲地震（1968年），宫城県冲地震（1978年），阪神?淡路大震灾（1995年）などの大地震を教训にして，その都度，地震に対する耐震设计法が见直された。当社は常にその先の品质を求めて技术を开発してきた。
1968年に竣工した日本初の超高层ビルである霞が関ビルの计画は，当社の耐震技术の进化の原点となった。関东大震灾や戦灾で焦土と化した首都东京が，その復兴からさらなる経済成长を遂げるため，土地の高度化利用とそれに伴う耐震技术の向上という大きな命题が与えられた。これを解决する耐震工学のポリシーは，「いかにして大地震に安全に耐えうるか」。耐震工学の世界的権威で霞が関ビルに柔构造理论を取り入れた故武藤清副社长に始まり，制震构造のパイオニア，故小堀鐸二副社长へ，そして今日まで脉々と受け継がれてきた设计姿势である。
霞が関ビル建设时に开発されたコンピュータの导入による高度な応答解析の実现や大型贬型钢，デッキプレートによる施工の合理化など，今日では一般的となっている技术开発をもとにその后の超高层ビルを次々と建设して「超高层の小欧视频」と呼ばれた。こうした実绩の积重ねが设计技术を进化させる。
耐震から制震?免震へ
霞が関ビルで确立された超高层ビルの耐震构造は，40年以上経った今日では计2,000栋を超える超高层ビル设计の基本となっている。これをベースに，より高い安全性と居住性というニーズに応える构造として，制震构造と免震构造が开発されてきた。「制震」は建物内に地震力を吸収する装置を设置して建物の揺れや変形を小さくし，「免震」は地盘と建物を构造的に絶縁する装置を设置することで建物の揺れを低减する构造である。これらは立地条件や建物形状?用途により採用すべき构造が异なってくる。东日本大震灾では，构造躯体の被害は比较的軽微にとどまり，耐震性向上がみられたという。一方で，天井などの非构造部材や设备器具类に多くの不具合が発生し，事业活动の中断により社会?経済全般に混乱をきたした。これからは构造体のみならず，二次部材や设备类を含めたより総合的な机能保持の取组みが求められる。
大地震と当社の耐震技术のあゆみ
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