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21世紀は「都市の時代」だ。2008年に世界の人口の半分が「都市」に住むようになり，その割合は今後も加速していくといわれている。その都市を，計画?管理する者の視点と，生活する者の視点の両方から考察しようとしているのが，英国?ロンドンにあるロンドン大学経済学院（LSE:London School of Economics）のCitiesプログラムだ。このプログラムは都市を空間デザインという点からだけでなく，政治?経済さらには社会的な観点から研究する目的で1996年に設立された。そこに集うのは建築家，都市計画家，政策研究者，社会学者など多様な専門家だ。

そのなかで，現代のグローバルシティの兆候を把握するために，2005年からスタートしたのがUrban Ageプログラムである^*1。「都市の时代」と冠したこのプログラムは，世界の主要都市をピックアップし，それぞれの都市が抱える社会的な课题を，他の都市と比较することによって浮き彫りにしてきた。选ばれたのはロンドンやニューヨークといった先进国の成熟都市といえるものから，インドのムンバイやブラジルのリオデジャネイロといった成长着しい新兴都市まで様々だ。ここでのリサーチで兴味深いのは，成熟都市での课题が新兴都市でのそれと共有できるかである。

【注】*1 現在はUrban Ageプログラムは終了し，同様のリサーチがLSE Citiesという新しい組織のもとで進められている。

「都市の时代」に多くの巨大都市（メガロポリス）が诞生しても，その空间的，社会的，経済的构造はそれぞれ大きく异なっている。それを视覚的に示したのが下のチャート（図1）で，12の都市でのリサーチが包括的にまとめられている。このチャートからは，新兴都市で人口が爆発的に増えていく様子（ムンバイは1时间に54人増える！）や，サンパウロ都市圏が国全体の経済活动の3割以上を占めているという极端な富の集中や，ニューヨークで消费される圧倒的な水の量など，多くの都市が何かしらの点である种の「特异点」を持っていることが见えてくる。

20世紀に近代建築が台頭して，世界の都市風景は均質化に向かうといわれたが，21世紀に改めてそこに住む人々の置かれた状況を見ると，そこに多様な違いが生じているのだ。さらにここでは，各都市における公共鉄道の規模や自動車保有率などにも注目しているが，それは人々の移動の問題が世界規模での関心事である环境問題に直接的に影響を及ぼすからだ。

こうしたリサーチを进める彼らが都市を可视化する际に重视するのが「格差」であり，その「空间」分布である（ちなみに，资本分配の「格差」を探求し，『21世纪の资本』を着したトマ?ピケティも博士论文の一部を尝厂贰で执笔している）。例えば，所得や教育レベルなどの社会的な格差という视点から世界地図を眺めてみると，北半球と南半球の「格差」は明快に可视化される（図2）。さらに各都市をクローズアップして，その「格差」が空间的に异なって広がる状况を示している。ロンドンのように东西の间で格差が生まれているものから，メキシコシティのように中心から周辺の间で格差が広がっている都市も见受けることができる。「格差」と「空间」の関係は一様でないのだ。

そして，これらの「格差」の空间的偏りを解消すべく，それぞれの都市では様々な政策が採られていることは言うまでもない。例えば，社会的に弱いエリアにオリンピックのメイン会场を建设し，イベント后は都市の新たな拠点として，市内の东西格差をなくそうとしたのがロンドンだった。ロンドンにとってオリンピックは格差解消のための絶好の机会だったのだ。

図2　社会的「格差」の空间分布の様子。色が浓い场所ほど贫しい地区となっている
（図版提供：LSE Cities）

このプログラムはこれまで，多様な指標を用いて世界都市の兆候を抽出しようとしてきたが，近年はひとつのトピックを深く掘り下げたうえで，都市を比較する手法に移行している。都市の行政システムであったり，环境問題への取組みなどである。特に环境問題への探求にはかなり力を入れているように思える。そこには21世紀に入り，ますます避けて通れない「环境」への取組みにおいて，各都市が汎用性の高い「モデル」を構築することに注力し，イニシアティブを握ろうとする現状があるからかもしれない。

この问题を政策としてだけでなく，人々の生活や产业构造の観点から可视化しようというのが彼ら流である。図3は世界の主要国における家庭でのエネルギー消费源を分类したものである。これを见ると世界の多くの场所では，电気以外のもの（ガスなど）で多くのエネルギーを消费しており，逆に世界の主要国のなかで，电気がエネルギー消费の半数を超えるのは日本をはじめ少数だとわかる。また図4は住宅，商业，工业，交通などの异なる产业分野でのエネルギー消费の割合を可视化したものだ。ここでも，どの产业が最もエネルギーを使用しているかは各国で异なっている。

これらの国レベルでの比較研究を通して，各都市が环境問題に積極的に取り組むべきだとの警句が発せられているのだ。そのリサーチに向き合うと，ますます社会问题の缩図としての都市，そしてその問題を解決する実験場としての都市の重要性を考えずにはいられない。

図3　国别に见る家庭でのエネルギー消费源。电気が大半を占めるのは，日本，オーストラリア，ニュージーランドのほか，経済成长着しい鲍础贰（アラブ首长国连邦）とサウジアラビアのみである。ガス暖房を使用する成熟都市や，薪火で炊事などを行う中部アフリカでは，电気使用の割合が低い
（図版提供：LSE Cities）

図4　国别に见るエネルギー消费の产业构成。各国での最多消费产业に着目すると，中部アフリカでは炊事や照明といった「住宅」での使用，北アフリカと中东では安価な石油资源を反映した车社会化による「交通」，中国，韩国，タイなどのアジアの生产拠点では「工业」が多くを占める倾向にある。なかでもドバイを有する鲍础贰の莫大なエネルギー消费量は注目に値する
（図版提供：LSE Cities）