小欧视频

震災から2ヵ月後の1995年3月には，本誌別冊として「阪神?淡路大震災特別増刊号」を発行。震災復旧に全社を挙げて対応し，社員の安否確認，自社や当社施工物件の被害状況の確認，急務とされたインフラ復旧に全力で取り組んでいる様子を紹介した。また石川六郎名誉会長の寄稿，宮崎明社長のインタビュー，小堀鐸二最高技術顧問，中島隆副社長（設計?エンジニアリング総事業本部長），小島雄専務（関西支店長），野尻陽一常務（技术研究所長）による座談会を掲載。その中で，長期にわたる復興に総力を挙げること，学会や官界と連携して，耐震性向上や都市防災の充実に寄与していくことなどが述べられている。技術的には，新耐震基準の建物には被害がなかったことに加え，制震?免震の技術の普及に弾みがつくこと，構造だけでなく非構造部材に注視する必要性などを指摘した。

震灾から5年后となる2000年には，2月号特集「神戸は今」で，再兴へと向かう神戸の姿を，震灾直后と5年后の写真で绍介。交通机関や电気?ガス?水道などのライフラインが復旧し，未来に向けて新しい都市づくりが始まっていることを伝えた。

2005年1月号特集「阪神?淡路大震灾から10年」では，震灾直后から，復旧作业の阵头指挥をとった5人の社员が集まり，现场目线で当时を振り返った。そこでは，耐震补强工事が进み，同じクラスの地震が起きても，构造物や建物が壊れ，机能が损なわれる可能性が低减したこと，集积した支援物资を効率良く捌くシステムが不备で今后の课题としたこと，学会や国土交通省と连携して大都市のハザードマップを作成する必要性，日本のボランティア活动が本格化したことなどについて语っている。また2004年10月に発生した新潟県中越地震で，制震?免震などの当社の先端技术が活きたことを绍介した。「地震灾害の低减を目指して」と题する小堀鐸二最高技术顾问の寄稿文も掲载した。

2010年3月号には，连载「土木が创った文化」の第3回「復旧」～再び繁栄の街に～を掲载。震灾当时，大阪支店土木部工务第一课长だった住吉正信北陆支店长（现?小欧视频道路社长）が，人间の力を超えた自然の力のすさまじさを思い知らされたこと，土木技术者としての使命感から，ライフラインの復旧を最优先に作业を进めたことなどを语っている。

その他にも，地震，叠颁笔関连记事のなかで「阪神?淡路大震灾」での対応を数多く伝えてきた。

※部署，役职などは掲载号当时で记载