前回までの「都市をはかる」では，街路を中心とした都市のあらゆる量をはかり，デザインや计画のもととなる新たな视点を提案してきました。
后编となる第5回からは「都市をよむ」と题して，都市を可视化するプロジェクトを绍介します。现代都市をグローバルに俯瞰し，その背景や未来を読み解くおもしろさを数々のグラフィックとともに伝えていきます。
2013年9月7日，国際オリンピック委員会（IOC）会長ジャック?ロゲ（当時）が「トーキョー」と2020年の開催地決定を告げて以来，日本の首都?東京の再編が加速している。オリンピック?パラリンピックはスポーツの祭典であると同時に都市の祭典でもあるのだ。ではオリンピックと都市はこれまで，どのような関係をもって発展してきたのだろうか？ そして，2020年の東京大会は歴史上どのような意義をもつのだろうか？ 今回は世界最大のスポーツイベントとなったオリンピックと都市の密接な関わりを，歴史的な視点から振り返り読み解いてみたい。
集中か分散か？
オリンピックの开催都市において，竞技施设の配置を都市のなかで集中させるか，あるいは分散させるかという问いかけは，オリンピック后も含めた都市戦略を考える上で，非常に大きな课题である。近年の夏季大会の施设配置を见ていくと，集中型が多く，逆に分散型は少ないことに気づく（図1）。実际，多くの都市で集中型，とくに一极集中型が採用されている。なぜだろうか？
まず，滨翱颁が好むのは集中型である。短期间に数十万人の観客が移动するオリンピックでは，セキュリティの问题，交通の问题を1ヵ所にまとめたほうが管理しやすいからだ。また，荒廃した地区を一気に再开発したい都市にとっては，スポーツ施设を集约させ，そこをオリンピックパークとして再生できる机会となる。これは特定の场所への政治的?経済的集约を可能とする，オリンピックならではの开発手法といえるだろう。とくに2000年以降のシドニー，北京，ロンドンは一极集中型の施设配置を取っているが，これは各々の都市が抱える地理的な経済アンバランスを一気に変えることが意図されていた。
分散型の未来を背负う东京2020
2020年の东京大会では代々木，神宫外苑を含む内陆部の「ヘリテッジゾーン」と湾岸の「东京ベイゾーン」の2つのエリアに，必要とされる施设を「コンパクト」に配置すると招致时から一贯して强调されてきた。しかし，歴史的に见て他の开催地と比べると，必ずしも「コンパクト」とはいえない节がある。さらには招致后の见直しによって，この「コンパクト」というコンセプトは大きく変容していることを踏まえると，东京の场合，竞技施设や选手村などのほとんどが単独の敷地に建つ「分散型」の计画であると捉えるべきであろう。
そして歴史上，「分散型」はその対极にある「集中型」と比べてあまり歓迎されてこなかった计画手法なのである。しかしながら，すでに多くのスポーツ施设をもち，新たな施设をつくるにもその场所が限定される都市では，否応なしに分散型とならざるを得ない。今后オリンピックが大々的な都市再开発を必要としない成熟都市で开かれるとしたら，「集中型」よりも「分散型」のほうが主流となる可能性は大いにある。その意味で东京の空间戦略の行く末は，今后のオリンピック都市にとっても大きな意义をもっているといえるだろう。
図1 1960年以降の競技施設配置のバリエーション
大方の都市ではスポーツ施设は都市内に散在しているため，既存の施设を多用しようとする场合は，どうしても分散型になっていくのだが，下図を见ると，これまでに分散型を取ってきたのはメキシコシティ（1968）とロサンゼルス（1984），アトランタ（1996）のアメリカの2都市くらいで，それ以外の多くの都市では集中型，とくに一极集中型が多く採用されていることがわかる
オリンピック都市の変迁
视点を変え，100年以上におよぶ近代オリンピックの歴史を时间轴で追ってみると，図2のような时代の分类が见えてくる。1896年のアテネから最初期の数回は近代オリンピック黎明の时期であり，ここでのオリンピックによる建筑や都市への影响はほとんど见当たらない。しかし，1908年のロンドン大会で初めてオリンピックスタジアムが诞生して以来，大会开催のたびに専用のスタジアムが建てられるようになる。オリンピックと建筑が结びつきだした时代の始まりである。そして，1932年のロサンゼルス大会で选手村がスタジアムに近接してつくられたことにより，オリンピックが都市に生み出すものは，単体の「建筑」から，様々な施设が集中するオリンピック「地区」へと拡大していった。
さらには，このようなオリンピック地区を都市内に复数つくり，それらを结ぶインフラを整备することにより，オリンピック効果は都市全域へと発展していく。そのモデルをつくったのが1960年のローマ大会であり，続いてその4年后に东京が行った都市大再编は，その有効性を世界に示す大きな役割を果たしたといえよう。これ以降，オリンピックと都市の関わりは多様な展开を见せていくこととなる。
図2 近代オリンピック（夏季）都市の変迁
「レガシー」重视の时代へ
そして，2000年以降はオリンピックの負の側面への対策に，多くの都市戦略が取られるようになってきた。环境への負荷を少なくするグリーンオリンピックなる概念は，2000年のシドニーが初めて打ち出し，2012年のロンドンはイベント後に重点を置いたオリンピックレガシー（遺産）の活用を計画の中心に据えている。これには2001年にIOC会長が，商業化によるイベントの拡大路線を取ってきたサマランチから，オリンピックの適正規模と持続可能性に重きを置いたロゲに代わったことも大きく影響している。
そしてそのロゲ体制の最后に选ばれたのが，2020年の东京ということになる。「レガシー」というキーワードはその诱致计画においても大々的に语られているのだが，この概念を初志贯彻することが难しいのは，これまでのオリンピック都市が証明している。オリンピックレガシーを重视する时代に，东京がどのような足跡を残すのか，その行方に世界が注目しているのだ。
竞技数と参加选手人数の推移
近代オリンピックの规模は年々拡大している。ここで注目されるのは2020年の东京大会の竞技数?参加选手人数が，前回の1964年のほぼ倍になるであろう点だ。つまり，2度目のオリンピック开催といえども，东京はまったく异なる规模のイベントを开催しようとしているのだ
开催立候补都市数の推移
オリンピックに立候补する都市の数は，歴史上増减を繰り返してきた。黎明期を过ぎた1936年には13もの都市が名乗りを上げるようになるが，半世纪后の1984年にはロサンゼルスの1都市になってしまった。これは1976年のモントリオール大会が巨额な赤字を计上したため，オリンピックの开催＝リスクという印象が强くなったためである。しかしながら，ロサンゼルス大会が商业化による成功をおさめたことで，オリンピックは再びチャンスと捉えられ，以降多くの都市が招致に跃起になる
建築家，滋賀県立大学准教授。早稲田大学大学院修了後，Kajima Design勤務。2001年文化庁派遣在外研修員としてオランダに派遣。2001～06年OMA（ロッテルダム?北京）に勤務。中国中央電視台本社ビルなどを担当。ロンドン大学政治経済学院（London School of Economics）都市研究科博士課程より「オリンピックと都市」の研究にて博士号取得。2008年には国際オリンピック委員会（IOC）助成研究員に就任。研究の傍ら2012年ロンドンオリンピックパークの設計チームメンバーとしても活動。現在，H2Rアーキテクツ（東京?台北）共同主宰。また明治大学大学院，国際建築?都市デザインコースなどで兼任講師も務める。
の建筑设计女子
